医師 アルバイトの内部、限定公開！
2001年に4位だったＳは5位に転落した。
2001年3月に8幡製鉄所（北9州市）での生産を中止し、輸出用の商権を住金に譲った。
配管や自動早向けを主力とするＴ製造所（東京・板橋）に事坐雀特化したため、シェアは3・4ポイント低下した。
一方、4位に浮上したのは山陽特翌妹製鋼。
産業機械や配管用を主力にし、生産量は前年と同水準を保った。
2003年はイラク戦争によるエネルギー開発の停滞が懸念されたものの、栴期戦で終わったため大きな影響はないもよう。
全体の生産量は2002年並みとの見方が多い。
石油化学製品の基礎原料であるエチレンは、樹脂製品などの海外流入もあり需要が頭打ち。
ただ2002年は設備を休・廃止する動きもなく、シェア、順位に大きな変動はなかった。
生産量は最近では1999年の769万トンをピークに減少、2002年は715万一000トンで前年に比べ2・9％減った。
内需は5百4十7万トンで2・7％減。
首位のＳ化学の生産量シェアは、前年に比べ1.一ポイント上昇し18・2％となった。
2001年4月に4日市事坐へ所（3重県4日市市）の老朽設備を休止、生産能力は一7％減の128万トンとなったが、2002年はアジア価格が高本準で推移したことなどから、主力誘導品のポリエチレンなどの輸出が好調だった。
Ｍ化学は市原工場（千葉県市原市）と、全額出資子会社の大阪石油化学の大阪府高石市の設備に、13・5％を出資する京葉エチレンの市原市の設備からの引き取り分を加えると2位。
大阪では設備改造により、需要が伸びているプロピレンの生産を増やし、エチレンを減らす計画で、今坐後、エチレンのシェアが下がる可能性がある。
3位のＥ石油化学は周辺の誘導品メーカで2002年末にエチレン設備を増強、生産能力を年18万トン、約2割増やした。
4位の丸善石油化学はほぼ前年並みの生産量を維持した。
5位の昭和電工は2000年に大分工場（大分市）の老朽設備を停止。
残る設備をほぼフル稼働している。
エチレンの国内総生産能力（定期修理実施年）は723万トン。
内需との差は150万トンを超え、中期的に過剰設備の処理は不可欠とみられる。
ただコンビナートの各社にエチレンや他の原料を供給しているため、エチレンの能力削減に各社は消極的。
Ｍ化学、Ｓ化学は2003年10月に経営統合を予定していた。
ただこの統合は破談となり、大きなシェア変動はなさそうだ。
日用品などに幅広く。
ピーク時には200万トンを超えていた内需は主に公辻全垂禾の減少と住宅着工の落ち込みにより、2002年は前年比3・8％減の146万4000トンに減少した。
半面、米国向けの樹脂加工などを手がける中国への出荷が好調で、輸出は10・6％増の74万6000トンとなった。
2002年11月にＫ化学工業から営業権の譲渡を受けることを発表した影響もあり、シェアを0.1ポイント伸ばした。
2位のＳ化学工業は横ばい。
2000年にチッソから商権譲渡を受けた3位のＫ化代表的な汎用樹脂の一つである塩化ビニール樹脂の2002年の国内生産量は、5年ぶりに増加に転じた。
塩ビエ業・環境協会のまとめた国内生産量は前年比0・8％増の13一万2300トンとなった。
国内向け出荷は3年連続で減ったが、中国向けを中心に輸出が2ケタ増となりカバーした。
再編がある程度進んだことで上位5社の顔ぶれは変わらず、数字の変動も小幅だった。
シェアは0・2ポイント増となり、2位の信越化学との差を0・4ポイントまで縮めた。
4位以下のメーカーも前年並み。
4位のＳ化学系のヴィテックは0.1ポイント減、5位のＴ子会社、新第一塩ビは10・7％で変化はなかった。
生産量が上向いたとはいえ、原料価格の上昇で塩ビ樹脂の採算は依然厳しく2002年に業界全体で210億円超の赤字になった。
各社の危機感は強く、2004年春にかけて生産能力の削減が相次ぎ、2002年末に255万トンあった業界全体の生産能力は230万トン弱になる。
Ｋ化学のほか、2003年には旭硝子が販売から撤退するなど事業再編も続いており、2003年のシェアは大きな変動が予想きれる。
ＡＢＳ（アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン）樹脂の2002年の国内出荷量は、前年比4・1％減の36万2000トンにとどまった。
国内3塁丸の低迷に加え家電、ＯＡ機器など主要ユーザーの海外移転に歯止めがかからなかったためだ。
ＡＢＳ樹脂は複写機や情報機器の外装材、自動車の内装材、雑貨、建材などに使用される。
用途別では自動車用が好調で9％増えたものの、電気器具向けは9％、一般機器向けは14％、建材任宅部品向けは2％それぞれ減少した。
ＪとＳ化学の共同出資会社で最大手のテクノポリマーは、2002年10月にＫ化学工業から営業譲渡を受けたこともあり、一目位を守った。
ただ、シェア上昇幅はわずか0・5％にとどまった。
Ｋ化学からの営業譲渡効果が3カ月のみだったことに加え、原料価格の上昇を受けて値上げを進めた結果、伸び悩んだ。
前年2位の宇部サイコンとＳレイョンが締谷したＵＭＧ・ＡＢＳが、旧宇部サイコン時代よりシェアを7ポイント伸ばした。
もともとＳレイョン分を加え13％程度になると見込まれていたが、値上げに注力したテクノポリマーから若干シェアを奪い皇目位との差を3ポイントまで詰めた。
日本Ａ＆Ｌは、シェアは若干伸びたものの、むしろ上位2社に水をあけられた格好で、2強体制が続く。
前年4位だったＴは海外での販売を重視し、国内出荷は5位に後退。
代わって電気化学工業が4位に浮上した。
2003年も「星曇丸が復活してもアジアに移った家電やＯＡ機器関連の需要が戻るとは思えない」（テクノポリマー）。
近い将来、国内出荷が30万トンまで落ち込む公算も指摘されている。
そのため、一段の業界再編は避けられないとの見方が有力。
一時浮上したテクノポリマーとＴの統合交渉は現在中断中だが、3位以下の企業の動向がシェア争いに大きな影響を』号えそうだ。
2002年度のポリァクリロニトル（ＰＡＮ）系炭素繊維の国内出荷額は、前年度に比べ2・6％減の460億2000万円になったもようだ。
2001年9月に発生した米国での同時テロの影響が尾を引き、単価の高い航空機用途が苦戦したのが主な要因だ。
炭素繊維は軽量で強度や弾性が高く、グラファイト（黒鉛）状の炭素からできる。
アクリル原糸（プリカーサー）を焼成するＰＡＮ系と、コールタールが主原料のピッチ系（石油や石炭を塞曹した後の物質）がある。
航空機の部材以外に、釣り竿やゴルフクラブのシャフトなどのスポーツ用品、機械や建材など産業資材向けの用途開発が進んでいる。
個別企業では順位に大きな変化はなく、トップはＴが守った。
前年度に比べ出荷額のシェアは59・8％で、前年度に比べ0・5ポイント減少。
産業資材向けは好調だったが、航空機向けの用途が伸び悩んだ。
スポーツ製品向けに強みを持つＳレイョンも販売価格の下落にともない、シェアは前年度に比べ0・3ポイント縮小。
3位のＴは生産量を増やしたが、上位2社を脅かすほどの出荷額は上乗せできなかった。
ＰＡＮ系炭素繊維は、日本の繊維各社が世界市場で主導権を握る有望素材。
高い技術力を活用し、3社合計の生産能力は世界市場で約7割を占める。
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